必要とされるリーダーとは?

こんにちは。
池田です。

私は今まで大手企業の
社長や経営者の方から相談を受ける際に

「あなたの会社で求めるリーダーとは?」

という問いを投げかけると
多くの人は、

リーダーというのは

「明るくて、行動力があって、うまく人をまとめる」

といった人をよく答えられます。

しかし、本当にそれだけで
リーダーになれるのでしょうか。

例えば、いろいろな経済界のトップに立った人の自伝などを見ると、
美談ばかり書いてあると思います。

しかし実際は、会社を倒産に追い込んだり、その人間が左遷に追い込まれたりとか
その仕事に就けないようにしたりとか、同僚との競争の中でお互い足を引っ張るとか。

リーダーとなる人や、経営者などは、表に出すことはなくても、
組織の中には必ずダークな部分が存在するはずです。

今、アメリカの企業でも問題になっているのは、

「いい人づくりをしていませんか?」

というもの。

やはり、綺麗事だけでなく、ダークな部分も処理したり
対応したりすることも時には必要です。

そうでなければ、本当の意味でリーダーを務めることはむずかしいでしょう。

これは、ダークな人を採用する、といったことを勧めているわけではなくて、
ダークな部分も含めて人を評価する必要がある、ということです。

例えば、人に責任を押し付けて、
うまく責任から逃れている人が企業に残っているケースも
多く見られます。

しかし、企業のブランド名に守られているため
たとえ能力に長けていない人でも社長や役員に
なれてしまうこともあります。

ここでお伝えしたいのは、
まずは、多くの企業がこのような現状にある事実に
気づくのが重要だということ。

そして、その企業が必要としている「リーダー」つまり人材というものは
企業が欲しいと思っている人物像と、実際に活躍して会社に利益をもたらす人材が
乖離している可能性がある、ということです。

先ほどお伝えしたような、

「明るくて、行動力がって、うまく人をまとめる」

といった綺麗事のだけのリーダーではなく、ただダークなだけでもなく
清濁あわせ呑むようなリーダーが本来なら企業が求めるべき
人材ではないでしょうか。

それぞれの企業・業種・業態に必要な人材

また、もっと詳細なことを言えば、どんな企業であるか、
そして企業の中でもどんな部署であるかによっても、
求められるリーダー像も異なるはずです。

製造業、流通、サービス業など、業種・業態が違うのに
同じリーダー像が求められるのは
おかしいですよね。

このように、日本の多くの企業が、自分の会社に本当に必要とする
適切な人材を得られていない可能性があるのです。

では、どうしたら、それぞれの企業にとって
必要な人材を見極めて、得ることができるのでしょうか。

その一つとして、例えば、業績やプロジェクトに対して、
どんな人材が関わって、誰がどの程度それに貢献しているか
などの分析を行う方法があります。

どのような人が、どの事業、どのプロジェクトに関わり
結果的に成果や結果を出している人材を分析していくのです。

アメリカでは、そのような論文がたくさん出ています。
しかし、日本ではほとんど公表されていません。

多くの場合は、企業としては、

業績を上げたか?
プロジェクトを成功させたか?

という結果のみにフォーカスして、そこに介在する「人材」、
つまりリーダーやチームなどについての分析が
ほぼ行われていないのが実状なのです。

しかし、この分析を蓄積していくことで、その企業にいるリーダーやチームが、

「業績やプロジェクトの成功にどう関与しているか」
「そして、どんな人材がどの業種や業態に適しているか」

ということをより明確にすることができます。

企業にとって必要なシステム・環境作り

そんな事例や論文が発表されているアメリカでは、
大学など専門家などの第三者機関に依頼して、これらを評価してもらっています。

もちろん、うまくいった事例もそうですが、
うまく機能しなかったリーダーやチームがあれば
それを分析してノウハウを蓄積していくわけです。

今後は日本の企業も、自ら自社の分析を行うか、第三者機関を通して分析をすることによって、
結果や成果につながる「本当に必要な人材」の選定や配置、リーダーやチームの
マネジメントに活かすシステムを取り入れていくことが重要と言えます。

また、我々マーヴェラス・ラボも、そのような第三者機関として、
企業にとって本当に必要な人材(人財)を見極めたり、業績やプロジェクトの成功と、
リーダー・チームとの関連などを分析することに特化していきます。

そのため、

「多くの人材が持てる力を十分に発揮できる環境作りをしたい」
「適切な場所に適切な「人材(人財)」、「リーダー」、「チーム」が活躍できる仕組みを作りたい」

といった、企業と手を取り合って
その実現に向けてご協力させていただければと思います。

それでは。

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